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 雑賀技術研究所（和歌山市黒田）はこのほど、残留農薬分析サービスの設備、分析スタッフを充実させ、１カ月の検査件数を従来の倍の600件に対応できる体制を整えた。同研究所は、「昨年までの分析依頼は月数10件程度でしたが、現在は300件を超えています。今後ますます重要性が高くなる」とみる。同研究所が実施しているのは「ＭＡＰＳ（マップス）と名付けた多成分一斉分析」。従来は、個々の農薬ごとに実施していたが、これだと１日１種類分析できる程度。 ＭＡＰＳは一連の作業のなかで複数の分析を同時にする方法で、１日最大150種類の農薬に対応できる。特に、よく使用される知名度の高い基本55農薬や、また、輸入野菜を対象にした海外で多く使われる25農薬の分析など、状況に応じたサービスを提供しているのが特徴だ。 ＭＡＰＳの導入で、分析速度が飛躍的に向上し、最短で３日、遅くとも10日以内に結果を出している。現在は、さらなるスピードアップを目標に、サンプルから農薬だけを抽出する前処理に力を入れている。 分析を求めるのは、大手スーパーや商社、食品加工業者などが多いが、中には消費者団体もある。同研究所は「食の安全への意識が高まり、残留農薬に関心を持つ人が増えました。ＭＡＰＳが安全な食べ物の提供につながれば」と願っている。 （写真＝同時に何種類もの農薬を分析する） |
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